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アビリティーコース

電気設備科(訓練期間6ヶ月)のご案内


訓練内容を紹介した動画を作製しました。
次のリンクをクリックするとご覧いただけます。

 

1.訓練の概要

 電気設備の施工、保守管理及びCADにおける屋内配線設計及び見積作成と消防設備、制御技術等の電気設備の保守点検などの実践的技能及び関連知識を習得します。
●仕上がり像
  • (電気工事関係)
    屋内配線工事、CADによる配線設計、見積、電気測定、電気設備の保守管理ができる。
  • (電気設備関連)
    電気に関する消防設備、防犯設備の設計、工事、保守に関する知識、技能とリレー、プログラマブルコントローラー等を使用した制御設備の組立、保守点検、及び情報機器を活用した書類作成ができる。
●1ヶ月ごとの訓練到達目標
  1. 「屋内電気設備工事1」
    屋内電気設備工事1

    屋内配線に関する配線図記号、電線接続法についての知識、技能と電気に関する法令についての知識を習得します。また、配線確認にはテスターを使うなど、測定器(接地抵抗計、絶縁抵抗計等)の使用方法も習得します。
  2. 「屋内配線設備工事2」
    屋内配線設備工事2

    屋内配線に関するケーブル工事、金属管工事、 合成樹脂管工事、リモコン配線等種々の電気工事についての知識、技能の習得をします。
  3. 「電気設備設計施工」
    電気設備設計施工

    屋内配線の設計とCADによる建築図面、屋内配線図の作成を習得します。さらに、引込み口配線についての知識、技能を習得します。
  4. 「防災設備工事」
    防災設備工事

    消防設備、防犯設備の設計、工事、保守に関する知識、技能を習得します。
  5. 「情報活用技術」
    情報活用技術

    パソコン等情報機器の基本操作及び、工事見積書、各種申込書等書類作成の技能を習得します。
  6. 「シーケンス制御技術(FA技術)
    シーケンス制御技術(FA技術)

    リレー、プログラマブルコントローラーを用いた基本回路を理解し、自動制御(シーケンス制御)の基本設計、配線作業を行う。実習を通して関連知識、技能を習得します。

2.受講条件

●過去の電気関係経験
特に必要ありません。
●事前に習得していることが望ましいスキル
特に必要ありません。
●各訓練科共通条件
 

3.修了後に就職した職種

  • 電気工事業務
  • 配電盤、制御盤組立業務
  • 消防設備業務
  • 施設保安警備業務
  • 電気保守保安業務
  • 各種製造業務
  • ビルメンテナンス業務
  • 電気設備設計業務

4.職務と仕事内容

(1)訓練により就職可能な主な仕事
  • 電気工事業
  • 配電盤、制御盤組立業
  • 消防設備業
  • 施設保安警備業
  • 電気保守保安業務
  • 各種製造業
  • ビルメンテナンス業務
  • 電気設備設計業務
(2)電気工事士
 住宅、工場、ビル等の電気設備について、工事段階で不完全な施工をすると感電、火災等の思わぬ事故の発生をする危険性があります。こうした電気工事の欠陥による災害の発生を防ぐため電気工事士の資格を定め、電気工事士試験を実施しています。電気工事士の資格には第一種電気工事士と第二種電気工事士があります。この資格が必要な工事は、住宅や小規模店舗等の電気工事と工場やビル等の電気工事があり、前者には第一種又は第二種電気工事士の資格が、後者には第一種電気工事士の資格が必要です。
(3)消防設備士
 消防設備士とは、消火器やスプリンクラーなどの消火設備、自動火災報知設備などの警報設備、救助袋などの避難設備の設置工事、点検整備を行うことのできる専門的な知識を持った者をいう。資格には、工事、点検整備のできる甲種(受験資格がある)と点検整備をすることができる乙種(誰でも受験可能)がある。

5.就職率

85.7%(平成21年度 修了後3ヶ月の実績)

6.最近の就職先

  • 神州電気(株) (屋内配線等電気工事・CAD図面設計)
  • 大亜工業(株) (屋内配線等電気工事・CAD図面設計)
  • サンベ電気工事(株) (屋内配線等電気工事)
  • セコムジャスティック山陰(株) (消防設備の保守点検)

7.賃金情報

 島根県内のハローワーク求人情報によると、電気設備工事業の賃金は、30歳台で18万円から30万円となっています。

8.訓練で習得した職業能力の就職先での活用状況

上記4(1)の「訓練により就職可能な主な仕事」の業種の中で活用が見込めます。

9.資格取得関係

●任意に取得できる資格
第二種電気工事士免状(年1回 例年筆記6月、実技7月)
第一種電気工事士免状(年1回 例年筆記10月、実技12月)
消防設備士免状甲乙第4類(年2回 例年8月・2月)
消防設備士乙第7類(年2回 例年8月・2月)


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